初詣や七五三、あるいは日々の散歩道で、私たちは当たり前のように神社に足を運び、手を合わせます。
しかし、その身近な神社が、「神社本庁」という巨大な組織とどのような関係にあるのか、ご存知でしょうか？

近年、「有名神社が神社本庁から離脱」といったニュースを目にする機会が増えました。
「こんぴらさん」で知られる金刀比羅宮や、鎌倉の鶴岡八幡宮といった名だたる神社が、なぜ長年所属してきた組織を離れる決断をしたのか。

そこには、お金、人事、そして神社のあり方をめぐる、地方の神社と巨大組織との間の複雑な「距離感」が存在します。
この記事では、普段はあまり語られることのない神社本庁と地方神社の関係性について、その仕組みから現場の実情、そして近年噴出している問題まで、深く掘り下げてレポートします。

そもそも神社本庁とは？知られざる巨大組織の姿

ニュースで名前は聞くけれど、一体何をしている組織なの？
まずは、神社本庁の基本的な姿から見ていきましょう。

戦後に誕生した「神社のまとめ役」

神社本庁が設立されたのは、第二次世界大戦後の1946年（昭和21年）です。
戦前、神社は国家の管理下にありましたが、戦後のGHQによる神道指令によって国家から切り離されました。

この大きな変化の中で、全国の神社が連携し、神道の伝統文化を守り伝えていくために、民間の宗教法人として自主的に設立されたのが神社本庁です。
つまり、国に代わる「神社のまとめ役」として誕生した組織と言えます。

その目的は、宗教法人法に基づく規則の中で、以下のように定められています。

包括下の神社の管理・指導、神社神道の宣揚、神社祭祀の執行、信者（氏子）の教化育成、本宗である伊勢神宮の奉賛、神職の養成、広報活動など

官公庁のような「庁」という名前がついていますが、あくまで文化庁所管の民間組織です。

全国の約8万社を包括する一大組織

神社本庁は、東京の渋谷区、明治神宮の隣に事務所を構えています。
そして、全国に約8万社あると言われる神社のうち、約7万9000社を傘下に持つ、日本最大の宗教法人です。

地方機関として各都道府県に「神社庁」を置き、その管内にさらに支部を設けるという、ピラミッド型の組織構造を持っています。
このネットワークを通じて、全国の神社と連携を図っているのです。

すべての神社が所属しているわけではない？「単立神社」の存在

全国のほとんどの神社が所属する一方で、神社本庁の傘下に入らない「単立（たんりつ）神社」という存在もあります。
これは、特定の包括宗教団体に属さず、独立して運営されている神社のことを指します。

単立神社には、以下のような有名な神社が含まれます。

• 伏見稲荷大社（京都府）
• 日光東照宮（栃木県）
• 出雲大社（島根県）
• 靖国神社（東京都）

これらの神社は、設立当初から単立であったり、歴史的な経緯や宗派の違いから独自の道を歩んでいたりします。
また、後述するように、近年では神社本庁から離脱して単立となる神社も増えています。
単立だからといって特別な信仰を持つわけではなく、あくまで法制度上の違いです。

「見えない関係」を解き明かす！神社本庁と地方神社の繋がり

では、神社本庁と包括下にある地方の神社は、具体的にどのような関係で結ばれているのでしょうか。
「お金」「人事」「サポート」という3つの側面から、その繋がりを解き明かします。

お金の話：賦課金（ふかきん）という名の会費

組織を運営するためには、当然ながら資金が必要です。
神社本庁の運営資金の多くは、傘下の神社から納められる「賦課金」によって賄われています。

賦課金の仕組み

賦課金は、いわば神社本庁への「会費」のようなものです。
その金額は、各神社の規模や収入、氏子の数などに応じて定められています。
また、神職の階級や人数に応じて「神職賦課金」というものも納める必要があります。

伊勢神宮のお神札「神宮大麻」の頒布

もう一つの大きな収入源が、伊勢神宮のお神札である「神宮大麻（じんぐうたいま）」の頒布です。
各神社は、神社本庁から頒布のノルマを課され、初穂料の一部が神社本庁や伊勢神宮に納められる仕組みになっています。
年末年始に神社でいただく伊勢神宮のお神札は、こうしたシステムを通じて私たちの元に届けられているのです。

人事の話：宮司の任命と身分保障

神社のトップである「宮司」の人事にも、神社本庁は深く関わっています。

宮司の任命権

神社の宮司は、原則としてその神社の責任役員会などが候補者を推薦（具申）し、神社本庁が任命する形を取ります。
つまり、地方の神社だけで宮司を自由に決められるわけではなく、最終的な任命権は神社本庁が持っているケースが多いのです。
この人事をめぐる対立が、後述する離脱問題の一因となることもあります。

神職の資格と身分保障

一方で、神社本庁に所属していることは、神職にとって大きな「身分保障」にもなります。
神職には「浄階（じょうかい）」「明階（めいかい）」といった階位があり、これは神社本庁が認定するものです。
國學院大學や皇學館大学といった神社本庁指定の教育機関で学ぶことで、神職としての資格を得ることができます。
この資格は全国で通用するため、神職としてのキャリアを考える上で、本庁の存在は非常に大きいと言えるでしょう。

事務的なサポートと伝統の継承

神社本庁の役割は、お金や人事を管理するだけではありません。
地方の小さな神社にとっては、頼れるサポート役という側面もあります。

法務・税務などの事務的支援

宗教法人法に基づく各種手続きや、税務処理、境内の管理など、神社の運営には専門的な知識が必要です。
神社本庁や各都道府県の神社庁は、こうした事務手続きに関する書式を提供したり、相談窓口となったりする役割を担っています。

伝統祭祀の継承と情報共有

祭祀の作法や伝統文化の継承に関する指導や情報提供も、重要な役割の一つです。
全国の神社がネットワークで繋がっているため、災害時には他の神社からの支援を調整するなど、相互扶助の機能も果たしています。
特に神職が一人しかいないような小規模な神社にとって、こうしたサポートは運営を続ける上で不可欠なものとなっています。

なぜ？近年相次ぐ「神社本庁離脱」の深層

組織の一員であることのメリットがある一方で、なぜ近年、神社本庁から離脱する神社が後を絶たないのでしょうか。
その背景には、根深い問題が横たわっています。

離脱の主な4つの理由

離脱の理由は神社ごとに様々ですが、主に以下の4つの点が指摘されています。

財政的な負担感

過疎化が進む地方の小さな神社にとって、毎年納める賦課金の負担は決して軽いものではありません。
氏子や崇敬者が減少し、神社の維持自体が困難になる中で、「加盟料」とも言える賦課金が経営を圧迫するケースがあります。

運営の自由度をめぐる対立

神社本庁が定める規則や指導が、各神社の独自の伝統や地域の実情にそぐわないと感じるケースもあります。
特に、不動産の売却など財産管理に関する事柄で、本庁の承認が得られずに対立し、離脱に至る例も見られます。

神社本庁執行部への不信感

近年、神社本庁の土地取引をめぐるスキャンダルや、トップ人事の混乱が報じられています。
こうした執行部の不祥事や独善的ともとれる組織運営に対する不信感が、離脱の引き金となることがあります。

財産管理をめぐる意見の相違

神社の土地や建物の管理・処分について、神社の意向と神社本庁の方針が対立することがあります。
神社の財産は、地域住民の信仰の対象であり、その処分には慎重な判断が求められます。
しかし、神社本庁が財政的な理由などから売却を促すケースもあり、これに反発した神社が離脱を選択することがあります。

世間の注目を集めた離脱事例

近年、特に注目された3つの離脱事例を見てみましょう。

金刀比羅宮（こんぴらさん）の決断

「さぬきのこんぴらさん」として親しまれる香川県の金刀比羅宮は、2020年に神社本庁からの離脱を表明しました。
その直接的なきっかけは、天皇陛下一代に一度の重要祭祀「大嘗祭」に際し、神社本庁から届けられるはずの「幣帛料（へいはくりょう・お供えのお金）」が届かなかったことでした。
金刀比羅宮側はこれを「天皇陛下に対し不敬極まりない行為」であり、「嫌がらせとしか思えない」と強く批判。
それ以前から続いていた本庁執行部への不信感も相まって、離脱という大きな決断に至りました。

富岡八幡宮の事件と離脱

東京都の富岡八幡宮は、宮司の任命をめぐって神社本庁と対立し、2017年に離脱しました。
神社側が推薦した宮司候補を本庁が認めず、長期間にわたり宮司が不在となる異常事態が続いていました。
この対立の末に離脱しましたが、その後、宮司の座をめぐり親族間で殺傷事件が起きるという悲劇に見舞われました。

鶴岡八幡宮の「苦渋の決断」

源頼朝ゆかりの神社として知られる神奈川県の鶴岡八幡宮は、2024年に離脱を表明しました。
その理由として、吉田茂穂宮司は記者会見で「ここ十数年来、恣意的、独善的状況がみられる」「内部から正常化を目指すことは断念せざるを得ない」と、神社本庁の組織運営を厳しく批判しました。
長年にわたり神社界の重鎮であった鶴岡八幡宮の離脱は、神社界全体に大きな衝撃を与えました。

離脱のプロセスと、その後の神社の姿

神社本庁からの離脱は、簡単な手続きではありません。
宗教法人法に基づき、神社の規則を変更し、所轄庁（都道府県など）の認証を得る必要があります。

離脱後は「単立宗教法人」となり、宮司の任命や財産管理、祭祀の斎行などをすべて自らの責任で行うことになります。
これにより、賦課金の負担がなくなり、運営の自由度が高まるというメリットがあります。
一方で、神社本庁からの事務的なサポートや、全国的なネットワークの後ろ盾を失うというデメリットも存在します。
離脱は、それぞれの神社が自らの歴史と未来をかけて行う、重い決断なのです。

現場の神主さんに聞く！神社本庁へのリアルな声

組織としての評価が分かれる神社本庁。
現場で日々神明に奉仕する地方の神主さんたちは、その存在をどのように感じているのでしょうか。

メリットを感じる声：「大きな組織の一員である安心感」

多くの神職にとって、神社本庁は「拠り所」であり「安心材料」であるという声が聞かれます。

「何か困ったことがあった時に、法律や事務的なことを相談できる窓口があるのは心強い。特にうちのような小さな神社では、一人で全てを抱え込むのは無理ですから」 (地方の兼務宮司)

また、神職としての資格や身分が保証されていることのメリットを挙げる声も多くあります。
全国の神職との繋がりや情報交換の場としても、本庁のネットワークは重要だと考えられています。

デメリット・不満を感じる声：「現場との距離を感じる」

一方で、不満や批判的な声も少なくありません。

「正直、賦課金の負担は重い。過疎化で氏子さんも減っているのに、負担は変わらない。本庁は地方の神社の苦しい実情をどれだけ分かっているのか疑問に思うことがある」 (山間部の神社の宮司)

中央集権的な組織運営が、必ずしも個々の神社の実情に即していない、という指摘もあります。
画一的な指導や通達が、かえって現場の負担になっていると感じる神職もいるようです。

「距離感」は神社によって様々

結局のところ、神社本庁との「距離感」は、それぞれの神社の規模や歴史、宮司の考え方によって大きく異なります。

都市部の大きな神社と、過疎地の小さな神社とでは、抱える課題も本庁に求めるものも違います。
積極的に関わりを持ち、そのメリットを最大限に活用しようとする神社もあれば、義務的な賦課金の支払いや書類提出など、最低限の付き合いに留めている神社もあります。
この多様な「距離感」こそが、今日の神社本庁と地方神社の関係性を象徴していると言えるでしょう。

まとめ：変わりゆく神社界と私たちの関わり方

この記事では、地方の小さな神社と神社本庁の、複雑で多面的な関係性について掘り下げてきました。

神社本庁は、戦後の混乱期に神社の伝統を守るために設立され、全国の神社を支える重要な役割を担ってきました。
しかし、時代の変化とともに組織のあり方が問われ、財政問題や運営方針をめぐり、地方の神社との間に軋轢が生じているのも事実です。

相次ぐ有名神社の離脱は、単なる組織の内紛ではなく、日本の社会構造の変化（過疎化、地域コミュニティの希薄化など）を背景とした、神社界全体の地殻変動の表れなのかもしれません。

私たち参拝者にできることは、まず自分の住む地域の氏神様や、訪れる神社に関心を持つことではないでしょうか。
その神社の歴史や背景を知ることで、一つ一つの神社が持つ個性や、直面している現実が見えてくるはずです。

変わりゆく時代の中で、神社と、それを取り巻く組織がどうあるべきか。
その答えはまだ見えませんが、私たち一人ひとりが地域の神社を大切に思う気持ちが、未来の神社を支える大きな力になることは間違いありません。